動画広告がもたらすメリットとは?

こちらのコンテンツでは、成長が著しい動画市場に関するアレコレを誰にでもわかりやすく解説していきます。

第1回目は、『そもそも動画市場ってどうしてそんなに伸びているんだっけ?』という点をお伝えできればと思います。

 

さて、2016年はFacebookやTwitter、LINEなどのSNSを中心に、動画市場が大きく伸びた年でした。2017年の動画市場も何が起こるのか、今後の展望にワクワクします。

2016年の主要メガ媒体の動きは?

動画市場が大きく伸びた2016年、主要メガ媒体の動きはどうだったのでしょうか。簡単なハイライトをご紹介します。

どの媒体も軒並み動画に関する大きなアップデートを発表した年でした。各プラットフォームで、動画コンテンツの提供が急速に進んだことも、動画市場の拡大を後押しした要因となります。

次に、国内の動画市場の動向を数字で追いかけてみましょう。

なんと動画市場全体の規模は、2020年には2,000億円以上に達し、2016年対比で2.7倍以上の成長予測となっております。中でもスマートフォンの伸びが顕著ですね。

各社メガ媒体のアップデート情報や市場規模からも、動画市場の著しい成長が見て取れるかと思います。

なぜ、Webにおける動画広告市場が伸びているのか?

ではここからが本題です。なぜ、これほどまでにインターネットにおける動画広告市場が伸びているのでしょうか?

今回は、「動画広告がもたらすメリット」を中心に、わかりやすく解説していきたいと思います。

動画広告の市場が伸びている理由は大きく2つです。

①生活者のメディア接触態度の変化

スマートフォンシフトがすすみ、生活者の生活の中でのメディアへの接触態度が変わってきています。

こちらのグラフは、博報堂DYメディアパートナーズが毎年提供している「メディア定点観測」の調査結果をもとにしたものです。性別、年代別で生活者が1日のうちどれほどの時間、どのメディアに接触しているかがわかります。

男性の場合は、10代~30代のすべての年代で、テレビよりもWebへの接触時間が2.5倍以上との結果に。スマートフォンのゲームや動画視聴が増えたことがひとつの要因になっているのではと思われます。

 

女性の場合がこちら。特に、20代女性に関しては、Web接触時間が283分と男女すべての年代においてもっとも多い結果となりました。FacebookやInstagramといったSNSの普及もこういった結果につながっているのではと思います。

 

 

参照元:博報堂DYメディアパートナーズ「メディア定点調査2016」時系列分析  http://www.media-kankyo.jp/wordpress/wp-content/uploads/HDYmpnews20160620.pdf

最後に、2006年から2016年までのメディア接触時間の推移のグラフをご覧ください。昔から変わらず影響力の大きいメディアであるテレビですが、生活者のWebへの接触時間も年々増していき、2016年にはテレビと並ぶ規模まで伸びていることが印象的です。みなさん自身の1日の行動を振り返ってみても、うなずける節があるのではないでしょうか。通勤の電車内でスマートフォンを触る。調べたいコトがあるときはスマートフォンで検索。スマートフォンが生活の主軸になりつつありますよね。

動画は、生活者へ届けられる情報量が圧倒的に多い

今回、特にお伝えしたいのはこちら。今回のテーマである、「動画広告がもたらすメリット」です。

シンプルに、動画は伝えたいメッセージを効率よく伝えることができます。情報量が多いからこそ、生活者はテキストやバナーよりもメッセージを受け取りやすいので、商品やサービスのブランドイメージを分かりやすく伝えることができるようになりました。

実際、従来のテキスト広告、バナー広告と比較して、動画広告はどれいくらいの情報量を届けることができるのでしょうか。定量で表したデータがこちらです。

Forrester ResearchのJames L. McQuivey博士の研究によると1分間の動画には180万単語と同等の情報量があると言われています。

また、届けられる情報量が多い点に付随して、表現できる幅が広がったことも、動画広告がもたらしてくれるメリットの重要な要素となります。これにより、インターネットの得意領域がさらに拡大しました。

例えば、

・商品/サービスの認知が足りていないのであれば…

  ⇒話題性を意識した動画

・商品/サービスの理解が足りていないのであれば…

  ⇒Howto動画など、商品の良さや機能性を押し出し、理解促進を促す動画

 

元来、インターネット広告はパーチェスファネルでいうところの、もっとも最下層である「購入」に対して、大きな役割を果たしてきました。いわゆる、ダイレクトマーケティングといわれる領域です。簡単にお伝えすると、化粧品などの通販や保険の資料請求など、インターネット上で企業様のビジネスが完結できるマーケティングのことを指します。

動画コンテンツを拡充する媒体が増えたことも後押しとなり、上記例のように、企業様のフェーズに合わせて、表現できる幅が広がり、結果、インターネット広告は購入以外のファネルへも大きく寄与できる様になりました。

【情報量×表現できる幅】の掛け合わせで、人の心を動かすことが可能な強力なメディアフォーマットとなりました。

第1回目は、ここまでとなります。

次回は、具体的な動画広告の種類をご紹介していきたいと思います。